ダンススクールをイマドキの大人の女性の皆様に

卵子や精子のドナー(提供者)・システムはもちろん、代理母の運用方法などは日常的になっているし、弁護士などが経営する斡旋業も法的に確立しているのです」とも話すのである。「代理母出産情報センター」という名称を聞いただけでは大規模な組織を想像するかもしれないが、実際は東京都千代田区にあるマンションの一室をオフィスにした、Ｗ氏の個人事務所である。
91年10月に、ICNYというアメリカの代理母斡旋会社の東京事務所として開設したもので、子供が欲しいという不妊カップルの相談を受けながら、このような不妊センターへの紹介を行っている。Ｗ氏自身から聞いた話によると、彼女は18歳から29歳までロンドンに住み、衣料関係の貿易会社を経営していた。
ところが、過労からか婦人科系の症状や病気に悩まされ続け、日本に戻ってからますます悪化して、ついに子供が産めない身体になる。その頃、代理母というシステムがアメリカにあるのを知って、ICNYを実際に訪ねたところ、日本でエージェントをしないかと勧められたのだという。

このあとの経緯は、Ｗ氏が書いた『赤ちゃんが授かる本』によると、次のとおりである。「(ICNYの)Ｋ氏の言葉にひらめくものがありました。
私はもちろん自分の子どもがほしくてアメリカに行ったのですが、同じ願いを持っている人がこんなにたくさんいるのなら、この人たちのために私ができることをやってみようと思ったのです。しかし代理母出産はとてもお金がかかるという現実も知りました。
代理母出産には、医療費、弁護士料、コーディネート料、渡航費、その他の経費を含め800万から一千万円かかります。しかも確実に成功する保証もありません。
そんなシステムを軽々しく人に勧めることができるだろうか。さらに不妊で悩む方々から斡旋料をもらうということにも抵抗がありました。
やはりそのときは斡旋料に関しては抵抗感が大きかったので、不妊に悩む方々に代理母出産の情報と実態を伝える活動をしようと考えたのです。あくまでもカウンセリングに徹し、女性の悩みを聞いてあげて、そのうえで、もし望むのであればアメリカの代理母のシステムを紹介する。
そのシステムを選ぶかどうかは本人しだい、だと」というわけで、経営していた会社を整理し、手もとに残ったお金とエネルギーを不妊に悩む人のための不妊治療に費やすことを決心して、センターを開設したのだと説明している。

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ダンススクールが人気なのは、新たなダンススクール開発に挑むなど意欲が増しているからだ。